【ジム スタジオを開業するには】事業計画立案
どんなジムをつくりたいか | ジム スタジオを経営・開業するには
あなたはどんなおもいで、どのようなジムを作っていきたいかを整理して見てください。
①施設はどのような用途を配置するのか。筋トレエリア、有酸素エリア、カフェエリア、セミナー茶話会エリア、ゴルフレンジ、その他運動施設、バリアフリーエリア、トイレ、シャワー、サウナ、更衣室、パウダールーム、スタジオなどんな施設にどのようなアイテムを取り入れるのかを整理してみてください。
②施設規模はどれくらいを想定するのか。初期投資予算、②で確認した、施設内アイテムにより、施設規模を定めていきます。
どんな人を対象にするか | ジム スタジオを経営・開業するには
どんな人々にジムに来てほしいのかを想像してみてください。
①性別、年齢等のメインとなる対象者は、どんな人に何を提供していかたいのか。
②出店地が決まっている場合は、年齢性別属性人口を調べてその地域のもっとも多い層を調べてから対象者を明確して事業計画を立てる事も良いでしょう。
対象とする人々がいるエリア | ジム スタジオを経営・開業するに
対象となるような人々がいるエリアを商圏調査して、ターゲットエリアを見定めて物件を探す方法と、有料物件がある場合は、その周辺の人口属性を調べて出店するかを見極めていきましょう。
競合ジムの状況 | ジム スタジオを経営・開業するには
商圏2km圏内のジムやヨガ、ピラティスなどの状況を調査してみてください。競合となる店舗がどれくらいあるのかにより出店の可否を見極めなければなりません。また、価格面、ブログラムなど当事業のストロングポイントがどれくらい明確にあるのかなど、比較しながら出店の可否を検討しましょう。
事業投資額の算定 | ジム スタジオを経営・開業するには
内装費用、トレーニング機器、営業販促インフラ、会員管理システム、決済システムなどの必要商材のおおよその費用を算出してみてください。
その上で、資金調達の方法や調達の目処が立てられるのかなどの検討が必要となります。
施設面積の確定 | ジム スタジオを経営・開業するには
事業資金を踏まえて施設面積の妥当性と事業の実効性を見極めてください。
施設の規模が多くなる分、内装工事費用、家賃、トレーニング機器など購入費用も増えますので、事業予算を踏まえて想定施設面積も明確にしておく必要があるでしょう。
施設構成 | ジム スタジオを経営・開業するには
具体な施設概要(シャワー、トイレ、ロッカー、トレーニングルーム、水素水素、ウォータークーラー、マッサージ機器など)を明確にしてみてください。
お客様の入金動機を高める為や入会されたお客様が施設を充実して利用頂く為にも施設構成は、充分に検討しておく必要があります。
【ジム スタジオを開業するには】物件の確定
用途変更 | ジム スタジオを経営・開業するには
200平米(60.5坪)を超える場合は自治体へ用途変更申請の手続きが必要となりまます。
物件によっては多大な時間と費用が必要となりますので充分な確認と物件選びをしてください。
専門家の助言も必要となります。
特にショッピングセンターでの用途変更は、費用と時間がかかる傾向かありますので注意が必要です。
スケルトンか居抜きか | ジム スタジオを経営・開業するには
物件によって壁や床、エアコンなどをそのまま活用できる効率的な物件もあります。
事業予算を含めて、実力のあるコンサルティング会社や不動産会社等と手を組んで進めていく事がポイントとなります。
物件の探し方についても居抜きなのか、スケルトンなのか、坪単価、テナント階層などを明確に伝え質の高い物件を探してみましょう。
敷金保証金等 | ジム スタジオを経営・開業するには
物件候補が定まってきたら、初期投資額を抑える為にも多様な交渉力を持って控除してもらえる部分を引き出せるように物件オーナーもしくは管理会社と必ず行いましょう。
長年の経験のあるコンサルティング専門家をチームに入れておく事も初期投資を抑える一つの手段でしょう。
【ジム・スタジオを開業するには】事業計画に必要な項目
売上計画も経費計画 | ジムを経営・開業するには
会費収益がメインとなる事業ですので、売上について開業前及び開業後の入会、退会の推移のベースを3年から4年に渡り作成しましょう。既存ジムの過去10年程度の入会、退会トレンドを踏まえて算出すると精度の高いものになるでしょう。
経費につあてもジム運営の実態そのものとなる科目と費用をリアルに反映する必要があります。
専門コンサルティング会社などと組んで取り組む事をお勧めします。事業計画はジム運営の指針であり魂です。
原価償却費の計上 | ジムを経営・開業するには
事業計画書には、設備投資やトレーニング機器などは、資産として原価償却費計上しなければなりません。
トレーニング機器は、3年計上、設備は10年計上する事が基本です。
ですから金融機関提出用の計画書は、10年〜12年に及ぶ収支計画表を提出する事が望ましいです。
調達資金の返済計画 | ジムを経営・開業するには
金融機関からの借入の場合は、運転資金は7年、設備は10年位で組む事が通例です。
リースを活用した場合は、5年で組んで6年目からは買取もしくは、再リースを組んで計画書に落とし込んでおきましょう。
